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オフィス回帰のデメリット面を解消するには？
オフィス回帰のデメリットを解消するには、どのような工夫を施せばよいのでしょうか。3社のオフィスデザイン事例から、オフィス回帰のメリット面を引き出すヒントを読み解いていきます。
社内コミュニケーションの活性化を促す工夫をする
社内の随所に会話を促す仕掛けを施すことで、コミュニケーション活性化を図る方法です。簡易的な打ち合わせのためのハドルスペースや、複数人で利用できるファミレス席、カジュアルな会話を交わしやすい社内カフェなどを設けてみてはいかがでしょうか。
『ソウゾウ～想像・創造・奏・双・妄想⁉』をデザインコンセプトに、一人ひとりが輝ける共創型オフィスへとリノベーションした事例です。写真は、フロア中央に設けられたシンボリックなカフェ。偶発的な出会いを促す仕掛けを施し、新たな「想像」が生まれるスポットとなっています。また、別フロアには木製のルーバーで隣接するグループアドレス席の視線をゆるやかに遮ったカフェエリアを設置。リラックスしつつ一人ひとりが想像力を高め、輝けるオフィスを実現しました。
事例①の詳細はこちら：多種多様な働き方に合わせて様々な『ソウゾウ』を散りばめた共創型オフィス
社内のコミュニケーション活性化を図るには、固定席を設けないフリーアドレスを導入するのも１つの方法です。フリーアドレスが向いている企業の特徴や具体的な導入手順については、次の記事もあわせてご参照ください。
▶フリーアドレスレイアウト例5選と導入手順・導入を成功させるためのポイント
個人ワークとチームワークを自在に行き来できる仕掛けを施す
一人で集中して業務に取り組める空間と、チームでアイデアや意見を出し合える空間をあえて完全に分けないという考え方もあります。シーンや業務内容に応じて気軽にチームを招集できる空間にすることで、オフィスを訪れる意義をいっそう高められるでしょう。
部門間コミュニケーションの促進に向け、「ライトなコミュニケーションがあふれる職場」をビジョンにオフィスをリニューアルした事例です。写真は、ほどよい囲まれ感により落ち着いて会話ができる半個室のラウンジ。執務エリアとは大きく異なる空間を設けることで、部門やプロジェクトを超えたコミュニティが生まれるオフィスとなりました。さらに、ソロワークエリアに隣接するオープンなミーティングエリアを設け、個人ワークとチームワークを行き来しやすいレイアウトにすることで、新たな接点や自然なコミュニケーションの醸成を促しています。
事例②の詳細はこちら：ソロとチームの調和により築かれる新しいコミュニティ
従業員にとって働きやすいオフィス環境を整える
デザイン＋機能性の両面から、従業員にとって働きやすいオフィス環境を整えることは、オフィス回帰のデメリットを解消する上で基本的かつ非常に重要なポイントです。従業員の視点に立ったオフィスづくりに注力することで、「テレワークよりも集中できる」「有益なコミュニケーションを交わせる」環境づくりにつながるでしょう。
「ANY（ANYONE,ANYTIME,ANYWHERE…）」をコンセプトに、どの従業員にもフィットするような快適なオフィス環境へのリニューアルを実現した事例です。やぐらやルーバーで柔らかく仕切られたオープンミーティングエリアをはじめ、ライブラリのように落ち着いた優しい空間のソロワークエリア、雑談やリフレッシュに適したインナーテラスなど、多様なワークシーンを支えるゾーニングとなっています。ナチュラルカラーを基調に北欧家具やフェイクグリーンを配置し、温かみと開放感を両立したことにより、集中と交流が自然に促される空間へと生まれ変わりました。
事例③の詳細はこちら：“誰でも、どこでも、心地よく”を形にしたオフィスリニューアル
オフィス回帰に関するよくある質問
テレワークからオフィス出社に戻す際に、よくある質問をまとめました。
Q. テレワークを廃止すると従業員から不満の声が上がりませんか？
一方的にテレワークを打ち切ったり、出社を強いるような伝え方をしたりすると、不満の声が上がりやすくなります。出社によって通勤の負担が生じるほか、オフィス環境によっては出社そのものがストレスの原因になることもあるからです。出社するデメリットを上回るメリットを感じられるよう、オフィス環境の改善を図っていく必要があるでしょう。一例として、コミュニケーションの取りやすさやオン/オフの切り替えやすさなどは、テレワークにはない出社ならではのメリットといえます。
Q. オフィス回帰に踏み切ると人材採用面で不利になりますか？
近年は多様な働き方を求める求職者が増えつつあるため、テレワークの可否が人材採用に少なからず影響を与えることは十分にあり得ます。基本的には出社して働くスタイルへと回帰しつつ、業務内容や状況に応じてテレワークも可とするなど、多様な働き方が失われないようにすることが大切です。
Q. ハイブリッドワーク導入時に注意しておくべき点は？
在宅勤務が可能な従業員とそうでない従業員がいる場合、不公平に感じられる可能性があります。部門や担当業務によっては、オフィスへの出社が必須となるケースもあるでしょう。テレワークを実施しているかどうかによって評価基準に差が生じることのないよう、評価制度を見直しておく必要があります。さらに、新たな評価制度の趣旨や改定した意図について、従業員に丁寧に説明して理解を得ることが大切です。
オフィス回帰によって協働の価値や意義が問い直されている
オフィス回帰の風潮は、単に従来どおりオフィスに出社することを表しているのではありません。テレワーク環境にはない対面コミュニケーションや場の共有といった「出社する意義」が以前にも増して問われています。従業員に「出社したくなるオフィス」「テレワークよりもはかどる環境」と実感してもらえるよう、オフィスづくりに工夫を凝らしていく必要があるでしょう。
コニカミノルタジャパンでは、従業員の方々が働く環境を改善し、出社する意義を見出していただけるオフィスデザインを提案しています。オフィス回帰を検討されている事業者様は、オフィス空間の改善点をご一緒に模索してみませんか？
「日経ニューオフィス賞」を受賞したコニカミノルタがデザインしたオフィス事例をまとめた一冊です。最新のトレンドが知りたい！新しいオフィスのアイデアが欲しい場合などにご活用ください。
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