「日経ニューオフィス賞」を受賞したコニカミノルタがデザインしたオフィス事例をまとめた一冊です。最新のトレンドが知りたい！新しいオフィスのアイデアが欲しい場合などにご活用ください。
近年、働き方改革などの影響により多様な働き方が求められるようになり、その一つとして在宅勤務などのテレワークが挙げられます。しかし、テレワークだけではカバーしきれない業務については従来のオフィスワークでの対応も求められます。そこで、オフィスワークとテレワークを組み合わせた「ハイブリッドワーク」を取り入れる企業も増えてきました。本記事では、ハイブリッドワークのメリット・デメリットや導入成功のポイントについてご紹介します。
目次
ハイブリッドワークとは
ハイブリッドワークとは、従来のようにオフィスに出社して働く「オフィスワーク」のほか、自宅やサテライトオフィス、コワーキングスペースなどで働く「テレワーク」を組み合わせた働き方のことを指します。
ハイブリッドワークを取り入れた場合、例えば週５日の勤務日のうち、特定の曜日は在宅勤務とする。1日の中でも時間帯によって在宅勤務とオフィスワークを組み合わせる。打ち合わせや来客など、特定の業務がある日のみ出社する……というように、業務内容に合わせて柔軟に勤務体制を変更できるようになります。
ハイブリッドワークのメリット
ハイブリッドワークには、以下のようなメリットがあります。
生産性アップ
ハイブリッドワークによって、従業員は自分の業務内容に合わせて働き方を選択できるようになります。そのため、集中したいときやチームメンバーとの打ち合わせ、来客対応などオフィスで行った方が良い作業はオフィスで、自宅でも行える作業は自宅で、など業務に応じて最適な場所で働けるようになります。必ずしも定時にオフィスへ出勤する必要がなくなり、生産性アップにつながるでしょう。
従業員満足度の向上
ハイブリッドワークによって自宅やコワーキングスペースでの作業ができるようになれば、子育てや介護など家庭との両立もしやすくなります。通勤の負担軽減により従業員満足度の向上につながり、離職防止効果も期待できます。
優秀な人材の確保につながる
仕事を選ぶ際に、働きやすさやワークライフバランスの実現を重視する人が増えています。自分のライフスタイルに合わせて働けるハイブリッドワークを導入している企業は求職者に選ばれやすく、結果として優秀な人材の採用につながりやすくなるでしょう。さらに、子育てや介護といったライフステージの変化を理由とした離職も防止でき、入社後に長く働いてくれる可能性が高くなります。
オフィススペースの有効活用になる
テレワークがメインとなれば、必ずしも全員分の固定席を用意する必要がなくなります。ハイブリッドワークの導入とともにフリーアドレス制を導入するなどしてデスクのスペースを削減できれば、オフィススペースを最適化できるでしょう。余ったスペースに社員が集うリフレッシュスペースやマグネットスペースなどを設置してコミュニケーションを活性化、オフィス規模の縮小によるコスト削減といった効果も期待できます。
BCP対策にも有効
2020年以降のコロナ禍は記憶に新しいところですが、2011年の東日本大震災発生時にも、被災地から遠く離れた東京周辺でも交通機関がマヒしたため、勤務先から自宅まで長時間かけて徒歩で帰宅した人が多くみられました。また、計画停電や交通機関の乱れがしばらく続き、通勤に苦労したケースもありました。
日頃からハイブリッドワークを取り入れていれば、非常時に必ずしもオフィスに来る必要はなくなり、従業員の安全確保や事業の継続がしやすくなります。
