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オフィスの内装を変えるにあたって、工事にどの程度の費用がかかるのか気になっていませんか。オフィス内装工事の費用相場は、物件の種類や実施する工事の内容によって異なります。
この記事では、物件タイプ別の内装工事の費用相場や、かかる費用の内訳、工事費用を抑えるコツをわかりやすく紹介しています。内装工事を実施するエリア別のアイデアや、施工上のトラブルを防ぐための注意点もまとめていますので、ぜひ参考にしてください。
目次
タイプ別・オフィス内装工事の費用相場
はじめに、物件の種類ごとに内装工事の費用相場を確認しておきましょう。
スケルトン物件の場合
費用相場：坪50～80万円（目安）
スケルトン物件とは、内装がすべて撤去された状態で引き渡される物件のことです。入居時には床・壁・天井のほか、電気工事などすべての内装工事を実施することになります。
実施すべき工事の項目が多いため費用は高額になりやすい一方で、自社が希望する内装デザインやレイアウトを実現しやすい点がメリットです。とくに大規模なオフィスや一般的なオフィスとは異なる設備などが必要なオフィスに関しては、スケルトン物件のほうが柔軟に対応しやすい場合もあります。
居抜き物件の場合
費用相場：坪15～50万円（目安）
居抜き物件とは、前の入居者が残していった内装・設備を基本的に原状のまま利用できる物件のことです。オフィスとしての基本的な機能はすでに整っているため、必要最小限の内装工事のみで使い始められることが大きなメリットといえます。
どの程度まで原状のまま活用できるかによって費用は変動します。ただし、部分的に改装工事を実施する場合も、全面工事が前提のスケルトン物件と比べて工事費用を大幅に抑えられるでしょう。裏を返すと、大規模な改装工事を行うほど居抜き物件を選ぶメリットが損なわれてしまう点に注意が必要です。
セットアップオフィスの場合
費用相場：坪10～30万円（目安）
セットアップオフィスとは、入居してすぐに使い始められるよう内装や設備が用意されている物件のことです。内装工事は基本的に不要で、自社がとくに希望する箇所のみ追加工事を実施します。居抜き物件よりもさらに工事費用を抑えたい場合には、セットアップオフィスが適しているでしょう。
ただし、内装デザインを変更できる範囲や度合いはかなり限られており、追加で設置できる設備にも制約があるケースがほとんどです。デザインや設備にこだわりがなく、コストを抑えてスピーディーに入居したい場合に適した物件といえます。
内装工事の費用内訳
内装工事は「基礎内装工事」「電気設備工事」「空調換気設備工事」「通信インフラ工事」に大きく分けられます。それぞれにかかる坪あたりの工事費用の目安は次のとおりです。
| 工事種別 | 工事項目 | 費用の目安 |
|---|---|---|
| 基礎内装工事 | 解体・仮設工事 | 坪3～5万円 |
| 軽鉄・ボード工事 | 坪8～15万円 | |
| 床工事 | 坪2～4万円 | |
| 壁・天井工事 | 坪4～7万円 | |
| パーテイション設置工事 | 坪5～10万円 | |
| 電気設備工事 | 電源工事 | 坪4～8万円 |
| 照明設備工事 | 坪3～6万円 | |
| コンセント配置工事 | 坪2～4万円 | |
| 防災設備工事 | 坪3～5万円 | |
| セキュリティ設備工事 | 坪4～7万円 | |
| 空調換気設備工事 | 空調機器設置工事 | 坪6～10万円 |
| ダクト・配管工事 | 坪4～7万円 | |
| 換気設備工事 | 坪3～5万円 | |
| 天井埋込工事 | 坪3～6万円 | |
| 個別空調制御工事 | 坪2～4万円 | |
| 通信インフラ工事 | LAN配線工事 | 坪3～5万円 |
| 通信回線引込工事 | 坪2～4万円 | |
| サーバルーム設置工事 | 坪15～25万円 | |
| 電話・放送設備工事 | 坪2～4万円 |
上記以外にも、「Web会議用のスペースに防音工事を実施したい」「パーティションの設置に伴って消防設備を新設する必要がある」といった諸条件によっては、別途費用がかかる可能性があります。
オフィス内装工事の費用を抑えるコツ
ここまでに見てきたとおり、オフィス内装にはまとまった費用がかかります。では、できるだけ費用を抑えるにはどうすればよいのでしょうか。オフィス内装工事の費用を抑える5つのコツを紹介します。
費用をかけるエリアの優先順位をつける
オフィス内の全エリアに均等に費用をかけるのではなく、とくに注力するエリアを絞り込むのはコストを抑える上で効果的です。エントランスや応接スペースなど、来訪者の目にふれるエリアに費用をかけるなど、自社の課題や「オフィスをどう見せたいか」から逆算して優先順位をつけることをおすすめします。
あるいは、リフレッシュエリアの雰囲気を執務スペースとは大きく変えるなど、ピンポイントで従業員の就業環境の改善を図るのも1つの考え方です。オフィスの移転やリニューアルを実施する目的を明確にし、目的の達成につながる費用配分を検討しましょう。
既存設備をできるだけ有効活用する
移転・リニューアル前に使用していた設備を有効活用するのも有効な方法です。状態の良い什器・機器はそのまま利用したり、補修などを施して再利用したりすれば、新たに購入・設置するよりも費用を抑えられます。
スケルトン物件の場合は、あえて内装工事を実施しない箇所をつくるのも1つの考え方です。一例として、天井の鉄骨やコンクリートを内装の一部として活かす方法が考えられます。建材が醸し出す無骨な雰囲気が、オフィス空間のアクセントとしての効果を発揮するでしょう。
フリーアドレスやハイブリッドワークを導入する
フリーアドレスやハイブリッドワークを導入することで、オフィス面積の削減につながります。必要な座席数が絞られ、オフィスのダウンサイジングを実現しやすくなるからです。結果として施工が必要な坪数が抑えられ、内装工事費の削減につながる効果が期待できます。
また、オフィスのダウンサイジングは固定費（賃料）の抑制にも寄与します。長期的に見た場合、オフィスの維持にかかるコストを効果的に抑えられるでしょう。
中古のオフィス家具を調達する
移転・リニューアル後に使用するオフィス家具に関しても、すべて新品でそろえることにこだわらなければコストを抑えられます。中古オフィス家具の中には、状態の良いものや十分に使い続けられるものも数多くあるからです。一方で、価格面では新品よりも大幅に安く購入できることも多いため、効果的に費用を抑えられるでしょう。
ただし、中古のオフィス家具は種類や点数が限られているケースがほとんどです。オフィス内の家具に統一感をもたせたい場合や、内装デザインに合ったオフィス家具を選びたい場合には、イメージどおりのものを探すために時間を要することがあります。
複数の業者に見積もりを依頼する
内装工事業者に発注する前に、複数の業者に見積もりを依頼することをおすすめします。工事費の総額はもちろんのこと、項目の内訳を比較検討しやすくなるからです。より適正な料金を提示している業者を選ぶことで、工事費用を効果的に抑えられます。
また、デザインから施工までを一気通貫で担える業者に依頼することで、トータルの費用を抑えられるケースも少なくありません。窓口が1カ所に集約されるため、社内担当者の負担を軽減する効果も期待できます。
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