『オフィス移転マニュアル』
計画策定の進め方～設計・デザインから移転当日まで全行程を網羅。自社の大規模移転や100社以上のサポート経験をもとに具体的な実施内容や進め方のポイントを解説！ぜひご覧ください。
賃貸オフィスを選ぶにあたって、どのような条件で探せばよいのか迷っていませんか？自社に合った賃貸オフィスを選ぶには、いくつか押さえておきたいチェックポイントがあります。
今回は、賃貸オフィスを選ぶ際に重視したい条件や探し方のコツ、内見時のチェックポイントをわかりやすく解説します。選定時の注意点とともに見ていきましょう。
目次
賃貸オフィスを選ぶ際に重視したい条件
賃貸オフィスを選ぶ際に重視したい条件として、下記の5点が挙げられます。
・条件1：立地
・条件2：面積
・条件3：賃料
・条件4：設備
・条件5：貸主
それぞれ詳しく見ていきましょう。
条件1：立地
オフィスの立地は非常に重要な条件の1つです。一般的に、次のような立地条件の物件は賃料が高めに設定されている傾向があります。
・駅近の物件
・駅に直結しているビル
・大通り沿いの物件
・有名な商業エリアの物件
立地条件のよい物件は従業員にとって利便性が高いだけでなく、人材採用にも好ましい影響を与えます。一方で、賃料が高すぎると固定費が負担になりかねません。立地と賃料のバランスを総合的に判断し、自社に適した物件を選ぶことが大切です。
条件2：面積
オフィスの面積も重視しておきたい条件といえます。適切なオフィスの広さは、1人当たりの面積と体感の関係から選ぶのが一般的です。
【1人当たり面積の目安】
・4〜5坪/人：ゆったりしている
・1〜2坪/人：窮屈に感じやすい
1人当たり面積は、2.5〜3坪程度が理想です。ただし、適切なオフィスの広さは職種や業務内容によって異なります。将来的に増員する可能性がある場合は、向こう数年間の採用計画も見据えて判断する必要があるでしょう。
条件3：賃料
オフィスの賃料は固定費となるため、一度オフィスを契約すると移転しない限りコストがかかり続けます。よって、無理のない賃料かどうか自社の状況に鑑みて慎重に判断しなければなりません。
入居するオフィスの候補を探している中で、予算に収まる物件がなかなか見つからないようなら、エリアの変更も視野に入れて検討する必要があります。自社にとって重視したい条件は何かを明確に決めた上で、賃料とのバランスを考慮して選ぶのがポイントです。
条件4：設備
オフィスの機能性に大きく影響するのが「設備」です。電気容量や通信設備など、基本的な機能がどの程度備わっているか確認しておくことをおすすめします。入居するフロアだけでなく、エレベーターや建物のエントランスなどの共用部についても抜け漏れなく確認してください。
また、BCP（事業継続計画）への対応に関しても十分にチェックしておくことが大切です。制震構造・免震構造になっているか、災害発生時の非常電源や給水に問題はないかといった点を押さえておく必要があります。一般的には、築年数の浅い建物の方が安全面への配慮も行き届いているでしょう。
条件5：貸主
建物の貸主についても属性を確認しておきましょう。大手不動産デベロッパー、個人オーナー、中規模オーナー、保険会社、不動産ファンドなど、建物によって貸主の属性はさまざまです。貸主の属性によって賃料の設定や契約形態、解約時の条件などに対する考え方が異なる場合があります。
また、内装工事の業者を貸主が指定しているかどうかも確認しておきたいポイントの1つです。業者を自由に選べない場合、希望するデザインやレイアウトが実現しにくくなったり、退去時に原状回復のための費用がかさんだりする原因にもなり得ます。
自社に合った賃貸オフィスを選ぶコツ
賃貸オフィスは「上には上がある」もののため、よりよい条件の物件を求めて探せばきりがありません。自社が求める条件を絞り込み、あらかじめ選定条件を決めておく必要があります。自社に合った賃貸オフィスを選ぶコツを見ていきましょう。
優先順位をつけてエリアを絞り込む
自社にとって優先したい条件は何か、譲れない条件と妥協できる条件をまとめておく必要があります。とくに立地については、重視したい条件によって制約条件に差が生じやすいポイントです。この他、オフィスの面積や賃料、必要な設備などを要素ごとに書き出し、どの条件を最も重要視するかを決めておきましょう。
たとえば、一等地のオフィスは一見すると好条件のように思えます。しかし実際に入居してみると最寄り駅から離れていたり、ランチタイムには周辺の飲食店が満員になりやすかったりするなど、必ずしも使い勝手がよいとは限らない場合があります。反対に、人気エリアから離れていたとしても、駅や大通りが近ければ利便性が高い場合もあるはずです。
複数の不動産会社に問い合わせる
候補となる物件を選ぶ際には、複数の不動産会社に問い合わせることをおすすめします。同じ物件であっても、不動産仲介業者によって仲介手数料が異なる場合があるからです。また、担当者によって対応に差があることも十分に想定されます。1つの不動産会社に絞ってしまうと、比較対象がないため対応の良しあしを判断しにくくなりがちです。
実際、不動産会社や仲介業者によって紹介可能な物件に違いがあるケースは少なくありません。選択肢を狭めないためにも、複数の不動産会社に問い合わせて物件を紹介してもらうことが大切です。
入居中のテナントを確認する
現在入居中のテナントについても、必ずチェックしておきましょう。同じ建物に入居している事業者の業種や事業内容などが、自社のイメージに合うかどうかを確認しておくことが大切です。
入居中のテナントは、住所・建物名を検索サイトで調べる他、内見時にエントランスで確認することによって把握できます。自社の属する業種とかけ離れた業種の企業が入居していないか、建物に出入りする人の雰囲気に違和感がないかなど、さまざまな角度からチェックしておくのがポイントです。
- 1
- 2
