見失いがちな“目的”から考える！フリーアドレス導入マニュアル
フリーアドレスの目的から導入手順のほか、“全員でのフリーアドレスは難しい” という場合の選択肢、導入後の課題と解決策までまるっとご紹介！オフィス改善のヒントに、ぜひご覧ください。
近年、働き方改革やITツールの発展により、多様な働き方が増えています。リモートワークやフリーアドレス制なども増加していますが、中にはABW（Activity Based Working）という方式を導入する企業もあります。では、ABWとはどのようなシステムなのでしょうか。本記事では、ABWと混同されがちなフリーアドレスとの違いやABWのメリット・デメリット、導入ステップなどを解説します。
目次
ABWとは？
ABWとは「Activity Based Working（アクティビティ・ベースド・ワーキング）」の頭文字を取った言葉で、オランダで生まれました。従業員が業務内容や気分に合わせて自由に働く場所や時間を選択できる働き方のことを指します。ABWではオフィスはもちろん、自宅やカフェ、コワーキングスペースなどを自由に働く場所として選べるため、より進化したフリーアドレス制などと呼ばれることもあります。
ABWとフリーアドレスの違い
ABWと似た概念にフリーアドレスというものがあります。両者の違いは、主に働く場所になります。ABWがオフィスだけでなくカフェ、コワーキングスペース、自宅などさまざまな場所をワークスペースとして選べるのに対し、フリーアドレスはあくまでオフィスの中でどこでも自由に席を利用してよい、というものとなります。 ただ、後述しますがABWは単に働く場所や時間帯を選べるだけでなく、柔軟な働き方を取り入れることで、生産性の向上など意識改革につなげることが狙いとなっています
ABWのメリット・デメリット
ABWのメリット・デメリットについてみていきましょう。
ABWのメリット
- 生産性の向上
「同僚との会話を避けて作業に集中したい」「チーム内の議論から新しいアイディアを得たい」など仕事内容に応じて働き方や働く場所を選ぶことで、生産性の向上が期待できます。
- ワークライフバランスの実現
少子高齢化で労働人口が減少する中、女性や高齢者をはじめ多様なバックグラウンドをもつ人材の活用は不可欠です。働く場所や時間を柔軟に選べることで多様な働き方が選択できるようになり、ワークライフバランスの実現にもつながります。
- 従業員の満足度向上につながる
ライフスタイルにあわせて場所や時間にとらわれない働き方が選択できるABWは、従業員の満足度向上につながり、離職防止効果も期待できるでしょう。
- 優秀な人材の確保
柔軟かつ多様な働き方が選べるかどうかは、就業先を選ぶ際にますます重視されるようになっています。ABWを導入することで、主体的に働くことができる優秀な人材の確保につながります。
- ワークスペースの最適化
在宅勤務などテレワークが主体になれば、必ずしもオフィス内に全員分の固定席を確保する必要がなくなります。その分のスペースを社員が集うマグネットスペースやリフレッシュスペースに充てることで、社内のコミュニケーション活性化が期待できます。
- コスト削減
省スペース化によってオフィスをコンパクトにすれば、その分の固定費削減が見込めます。通勤日やオフィスの使用でかかるさまざまな消耗品などのコストも削減できるでしょう。
ABWのデメリット
- 勤怠管理や評価体制が難しくなる
日本企業で広く取り入れられていた島型の固定席をメインとするオフィスレイアウトは、管理者がチームの勤務状況を管理しやすいというメリットがありました。一方、働く場所や時間を柔軟に選べるABWはそういった管理が難しくなります。柔軟な働き方に対応した勤怠管理や評価制度などの見直しが必要となります。
- 従業員の自主性・自立性が求められる
監督者なしで業務を進める場合、「業務に優先順位をつける」「どのスペース（働く場所）がもっともパフォーマンスを発揮できるか」といった判断は従業員ひとりひとりに委ねられることになります。ただ、必ずしも全ての人がこういった判断を得意とするわけではありません。従業員の自主性や自立性がなく、生産性の向上といった導入の意図が理解されず、上司との信頼関係も構築されていないような企業ではABWを取り入れたとしてもうまく機能しない可能性があります。
- コミュニケーションが取りづらくなる
働く場所や時間を柔軟に選べるとなると、チームメンバー全員が一同にそろって業務に就くわけではなくなるため、コミュニケーションの取り方に工夫が必要になります。チーム内で情報共有の偏りが出たり、それによって業務に滞りが生じたりした結果、人事評価が不公平になるといった状況を防ぐようにしなければなりません。
- セキュリティ対策がよりいっそう必要になる
オフィスだけでなく、自宅やカフェ、コワーキングスペース、サテライトオフィスなどさまざまな場所から社内システムにアクセスするとなると、よりいっそうもセキュリティ対策が求められるようになります。
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