フリーアドレスの目的から導入手順のほか、“全員でのフリーアドレスは難しい” という場合の選択肢、導入後の課題と解決策までまるっとご紹介！オフィス改善のヒントに、ぜひご覧ください。
継続的な業績の向上は企業を存続させるうえで欠かせないものですが、それと同様に重視すべきなのが社員の健康を守ることです。特に、現在は新型コロナウイルス感染症の感染拡大の影響もあり、オフィスの在り方そのものについて再考する企業が増えています。そこで、今回はオフィスの柔軟な活用方式として、また社員の健康管理をするための施策として注目を集めている新たなオフィス形態、ホテリングについて、概要やメリット、導入のポイントをお伝えします。
目次
ホテリングとは？
今、注目を集めているとはいえ、まだホテリングという言葉を聞いたことがない方が多いかもしれません。そもそも、ホテリングとはアメリカで1990年代に提案された新たなオフィススタイルで、フリーアドレスから派生したとされています。社員数よりも少ない席を設置し、出社する際には自らが席を予約するシステムです。
フリーアドレスは日本でも普及しつつあるので、活用している企業も少なくないでしょう。固定した自分の席がある従来型のオフィススタイルでなく、席を自由に選択できる点においてはフリーアドレスと同じですが、ホテリングは出社する場合に、自分の席を予約する必要があります。
ホテリングを活用する目的は、オフィスの柔軟な活用とコスト削減にあります。例えば、営業マンは顧客との打ち合わせや商談といった時間を業務の中心においているため、社内の席は空いていることが少なくありません。そうした席を他の社員が活用できることでスペースや維持コストなどさまざまな無駄が削減できます。また、営業マンが社内で業務にあたる場合は、予約を入れて席を確保することで過不足無く業務環境を提供できます。
ホテリングが改めて今、注目を集め始めている理由
日本では、近年社内のコミュニケーションを活性化させたり、部署を超えたメンバー構成によるプロジェクトを積極的に実行したりすることで、新たな可能性や持続性のある事業の創出に注目をし、またオフィスの省スペース化を図るために、フリーアドレスを取り入れる企業が増えてきました。このようにフリーアドレスが日本で活用されるようになった一方で、ホテリングを導入する企業は増えない状況でした。その理由は日本においてテレワークが本格的に浸透してこなかったからでしょう。
ところが、2019年の末から世界に広がった新型コロナウイルス感染症の影響で、日本の企業もテレワークへの取組を積極的に推進していくことが求められるようになりました。テレワークの導入により出勤する社員の数を制限することで、オフィスでの密状態を回避し、かりにオフィス内で感染が発生した場合でも、感染者を特定し、適切に対処することが必要です。
ところがフリーアドレスだけでは、今回のような感染症が拡がり、オフィス内で感染が発生した場合、感染経路の特定が困難になる場合があります。そこで、事前に出社人数や座る席を把握でき、結果として健康管理も可能であるホテリングが注目を集め始めているのです。
