MDRサービスとは
クラウドで守る、企業の大切な情報資産
企業のPCやサーバーを常時監視し、ランサムウェアなどの脅威を早期に検知・対応するサービスです。
EPP・EDR機能を備えたソフトが端末の挙動や通信を監視し、異常があればソフォス社の専門チーム（SOC）が脅威の特定・封じ込め・排除を実施します。
コニカミノルタのMDRサービスの主な特徴
| 特長 | お客様への価値 |
|---|---|
| 24時間365日のプロによる監視体制 | - 専門スタッフが常時監視し、脅威を見逃しません。 - 一般的なサービスでは平日の営業時間のみ対応が多い中、当社は年中無休で対応します。 |
| 攻撃発生時の初動対応を完全代行 | - 専門スタッフが即座に脅威を隔離し、被害を最小限に抑えます。 - 通常のEDRは通知のみですが、当社は「封じ込め」まで対応します。 |
| 最大100万USDの侵害保証 | - 万ーランサムウェア被害を受けた場合、身代金の支払いを含む直接的な損害を補償します。 （※適切にサービスを運用している場合に限ります。） |
| 柔軟な料金モデルと導入環境 | - 1ライセンスから導入可能。他社サービスのような大量ライセンスの縛りはありません。 - 既存のハードウェア（FortiGate、SonicWall、Cisco、Palo Alto Networksなど）をそのまま利用できます。 |
EPP、EDR、MDRとは？
MDR導入しているランサムウェア対応の違い
MDRサービスでの提供内容
ご提供メニュー
| サーバー用 | PC用 | |
|---|---|---|
| 脅威対策の指導や万一の侵害保証など、業界随一の手厚さを備えるランサムウェア対策 | MDR Complete Server | MDR Complete User |
| リーズナブルな価格で中小零細企業でも少ない負担で導入が可能なランサムウェア対策 | MDR Essentials Server | MDR Essentials User |
パートナー認定
コニカミノルタジャパンはソフォス株式会社のプラチナパートナーです。
MDR EssentialsとCompleteのサービス比較
| MDR Essentials | MDR Complete | ||
|---|---|---|---|
| 両商品共通 | 24時間365日、専門家主導で新たな脅威を監視 |  |
|
| Sophos以外のUTM、Firewallとの併用 | |
|
|
| 週次レポートと月次レポートの閲覧・DL | |
|
|
| 月例インテリジェンスブリーフィング： 「Sophos MDR ThreatCast」 |
|
|
|
| Sophosアカウントの状態チェック | |
|
|
| 専門家による脅威ハンティング | |
|
|
| 脅威の封じ込め：攻撃を中断し、拡散を防止 ※Sophos XDR エージェントのフル版(保護、検出、対応) またはSophos XDR Sensor (検出、対応) の機能を使用 |
|
|
|
| 電話を使用したSophos社のサポート対応（インシデント発生時に限る） | |
|
|
| Completeのみ | フルスケールのインシデント対応：脅威を完全に排除 ※Sophos XDR エージェントのフル版(保護、検出、対応)を利用して侵害行為の発生源を特定して完全排除 |
－ | |
| 根本原因分析による今後の再発防止 | － | |
|
| 専任のインシデント対応担当者のアサイン | － | |
|
| セキュリティ侵害保証：最高100万USD ※Sophos社が規程するMDR要求設定に従った運用にもかかわらずランサムウェアに感染した場合に限る |
－ | |
他のIT-Guardiansサービスとの位置づけ
よくある質問（FAQ）
Q１：IT担当者がいなくても導入できますか？
A：はい、導入から運用までサポートいたします。初期設定も簡単で、ITの専門知識がなくても安心してご利用いただけます。
Q２：MDRサービスと従来のアンチウイルスやEDRとの違いは何ですか？
A：MDRは単なるツール提供ではなく、24時間365日の監視と専門家による脅威対応を含むサービスです。
アンチウイルス：既知のウイルスを検知・削除するだけ。
EDR：端末の挙動を監視し、異常を検知するが、対応は自社で行う必要がある。
MDR：EDRの機能に加え、専門チームがリアルタイムで脅威を分析し、封じ込めや復旧まで支援します。IT担当者がいない企業でも安心です。
Q３：中小企業でもMDRは必要ですか？
A：はい、むしろ中小企業こそ必要です。理由は以下の通り：
攻撃対象になりやすい：セキュリティ体制が弱い企業は狙われやすい。
被害の影響が大きい：ランサムウェアや情報漏えいで事業継続が困難になるケースも。
IT人材不足：専門知識を持つ人材を雇うのは難しいため、外部サービスで補うのが現実的。