応募フォームへ、希望職種を明記したうえで、履歴書、職務経歴書をお送りください。

目安としての経験年数は、募集職種によって異なります。募集要項をご確認のうえご検討ください。

ご入社いただける際は、これまでのキャリア実績により判断した『職能グレード』を付与し、入社後は発揮された成果に加え、プロセスも評価させていただきます。
なお、年齢や勤続年数による年功序列を廃し、個々の能力と成果を重視した評価制度を取り入れておりますので、全くハンデを負うことなく仕事に取り組んでいただけます。

ご応募の時点では退職を条件とはしておりません。但し、入社日に関しては内定より原則2ヶ月以内を目安とさせていただいておりますが、ご事情により入社までに2ヶ月以上かかりそうな場合には、選考過程や内定の際のお打ち合わせでご相談ください。

ご応募いただいてから内定までに、書類選考⇒一次選考⇒二次選考⇒内定　という選考プロセスを経由していただき、1ヶ月前後を目処に選考を進めております。
各プロセスともに、原則一週間以内に合否をご連絡させていただいておりますが、選考の日程などで内定までにお時間がかかる場合もございますので、その旨ご了承ください。

ご都合を伺いながら日時を調整させていただきます。就業中の方は、夕方以降に実施することも可能です。

採用に関して、国籍、性別、学歴などによる制限はなく、全ての応募者に対して、同じ基準で選考を行っています。現在もキャリア採用で入社した外国籍社員も活躍しています。

試用期間は3ヶ月とさせていただいています。
但し、この期間にも年次有給休暇やフレックス出社などの制度は利用できます。

年間休日は125日（閏年は126日）です。
大型連休として夏休み（8月に1週間程度）、お盆休み（3～4日）、年末年始休暇がございます。

各入社月から、その年の12月31日までの期間に、就業規則で定められた以下の日数が付与されます。

表：初年度の有給休暇日数

1月	2月	3月	4月	5月	6月
20日	19日	17日	15日	14日	12日

7月	8月	9月	10月	11月	12月
10日	9日	7日	5日	4日	2日

弊社の定める評価制度に則り、全ての社員平等に評価しています。
年齢や勤続年数による年功序列を廃した能力・成果主義を取り入れていますから、キャリア入社の方にデメリットやハンデが生じることはありません。

弊社では『グレード×ランク』で社員の格付けがなされていますので、一般職には昇進試験はありません。
『グレード×ランク』は年に1回の昇給考課および年2回の賞与考課で、職務遂行プロセスや業績・成果の評価を見直して決められています。
この評価制度では、節目のタイミングで面接を行い、結果についても個人面談によるフィードバックを義務づけることで、評価の透明性と納得性を高めています。
但し、管理職試験の際には部門長推薦および論文試験、面接試験があります。

入社時には先ず、業務に必要な知識・スキルを身につけていただけるよう、配属部門でメニューを準備してお待ちしています。
入社後は職場での仕事を通じた実践の場（OJD：On The Job Development）による能力開発を基本としながら、役割に応じた研修（階層別研修）や関連スキルを身に付けられるような研修を、必要なタイミングでお受けいただけるご用意をしております。

業務遂行上の大幅な裁量度（自由度）と目標達成への責任の両立により、仕事に対しての意欲向上と業務効率化を図り、より高い成果に結び付けていく事を目的として設定されています。
一定基準に達した社員は仕事の進め方や時間の使い方を本人に大幅に委ねられる裁量労働制を選択することができます。

各部署、時期によって異なりますが、平均残業時間は月20時間程度（2018年度実績）です。
プロジェクトのフェーズなどにより、繁忙期には残業時間が増加することもありますが、フレックスタイム制・裁量労働制を導入しているため、繁忙期以外で調整するなどメリハリをつけて働くことができます。
また、社員一人一人一人の勤務時間を把握できるシステムを導入しているので、残業過多になると、産業医との面談を設定するなど健康面へのサポートもしています。

以下①～③のすべてを満たす方が対象者となります。
①当社正社員で、最終学歴卒業、または当社以外を含む最初の入社のどちらか早い方より９年間を経過していない方
②独身もしくは単身の方
③入社時（新卒・中途入社）に本制度の利用を希望する方

対象者（Q9参照）のうち、最終学歴卒業、または当社以外を含む最初の入社のどちらか早い方より９年間を経過するまでとなります。

平均年齢は43.6歳、男女比は7：3となっています。（2022年1月現在）

通勤の為の交通手段は、公共交通機関の利用が前提となっており、最短通勤経路で2km以上地点から通勤する方に通勤手当が支給されます。
車やバイクでの通勤は、それらを利用することで通勤時間短縮が図れる場合や、公共交通機関の利便性が悪く、通勤に支障をきたす場合などの社内認定基準を満たす場合のみ、通勤が可能です。
車通勤の場合はその他にも認定基準として、任意保険へ必ず加入していることや、勤務先に駐車場を確保できることなどの基準項目があります。

最短経路で勤務地まで2km以上の地点から通勤される場合には、社内規定に則ったガソリン代が支給されます。