BIツール導入の失敗事例

初めに、BIツールを導入したけど失敗だったという事例についてみていきましょう。

トップダウンでBI導入を進める際の落とし穴

「データドリブン」をキーワードに経営層からの指示で全社的にBIツール導入を進めるといった事例が多くあります。この場合、利用する部署を絞り、BIツール導入の目的や使い方をしっかりと共有しておかなければなりません。

それぞれの部署で必要なデータは異なりますので、この部署にはどういったダッシュボードが最適なのか等をきちんと議論したうえで進めていきます。このように目的を明確にした、どのようなデータを集めるのかを整理しないと、導入してもほとんど誰も使っていないという状態になってしまいます。

どういった目的でBIを導入するのか、導入した結果なにが達成できるのかを、関係者全員にきちんと共有しておきましょう。

ボトムアップでBI導入を進める際の落とし穴

全社展開を前提として一部部署からボトムアップで進めた場合、極度に部分最適化して、その部門でしか使えないものになってしまい、全社展開が難しくなってしまうといったケースもあります。
そうならないために、まずは、全社で共通の業務から適用していくことが良いでしょう。社内で共通的に達成したい事柄を優先的に考えていきましょう。

BIツールが必要とされる理由

続いてBIツールが必要とされる理由について解説していきます。

社内に散らばるデータを集めて分析可能

社内には様々なデータが蓄積されていますが、利用しているシステムからデータが取り出せない、個人のPCの中にしかデータが無い、Excelベースのデータしかないので、データの共有がうまくできていない、などの問題をBIツールで社内全体に可視化・分析することで解決できます。

データ集計・分析の負担を大幅に軽減

データの集計・分析方法に関しても各部門で様々な方法があると思います、BIツールで部門ごとに異なる集計・分析方法を設定し共有することで、都度手作業での分析工数を大幅に削減できるでしょう。

データに潜む課題の早期発見

BIツールはデータをリアルタイムで可視化できるため、課題や問題点の早期発見ができます。

意思決定の迅速化・精度向上

BIツールは、誰にでもわかりやすく情報を伝えることができるように様々な視覚的な表現方法(データビジュアライゼーション)が用意されています。データを見た誰もが課題や問題点を発見できるように情報の伝え方を設定できます。

BIツール導入のハードル

導入準備のハードル

BIツールは国内製品・海外製品含め多くの製品がありますが、その中から自社に合った製品を選定する必要があります。また、社内にBIツールを推進していく体制、運用する体制を整備していかなければなりません。全社的にBIを導入する場合の分析に必要なデータの決定に関しても、部門ごとに必要なデータは異なる場合が多いので、どこまで共通化するのかを明確に決めておきましょう。

逆に、スモールスタートとして部分的にBIを導入していく場合は、部門に特化しすぎないようにある程度は共通して利用できるような想定でデータを選択しましょう。
　また、BIで利用するデータの品質にも注意しましょう。BIで分析対象のデータを決定する際には、そのデータの品質が高いか、不正確なデータが混入する可能性はどれくらいあるのか。といった点も注意が必要です。せっかくBIツールを導入してもデータ自体が不正確なものが多いと使い物になりません。

コストのハードル

BI製品選定において重要な部分として費用の問題があります。BI製品を利用するためのライセンス費用やカスタマイズを行う際には追加の費用が必要です。
もう一つはBIツールの使い方を学習するコストです。できるだけ導入後のサポートが充実しているサービスを選ぶことが良いですが、BI製品の使い方のトレーニングが無償ではなかった場合や、自社の社員でカバーする場合はそこにも費用が発生します。

初期設定・運用のハードル

BIツールを利用していくには、分析対象データの準備やデータ取得先との接続設定、BI利用ユーザーの登録などの初期設定が必要です。サポートに関しても社内ユーザーからの問い合わせなどに対応できるようにサービス側のサポートの確認、自社でのサポート体制の整備、そしてBIツールのメンテナンスや利用マニュアルの作成・更新、障害時の対応方法なども事前に準備しておきましょう。

自社の目的に合ったBIツールの選び方

自社のビジネスに特化した製品を選ぶ

各社様々なBI製品がありますが、自社のビジネスに特化した製品を選びましょう。製造業であれば、製造業に特化したBI製品など、BI製品は各業種向けに適した製品があります。業種ごとに必要な分析をテンプレートとして備わっていたりする製品もありますので導入から運用までスムーズに行えるでしょう。

自社の既存システムと連携可能な製品を選ぶ

自社の既存システムとの連携が可能な製品を選びましょう。分析対象としているデータが自社の既存システム内にあった場合、BIツールと既存システムとを連携させるのが理想です。BIツールと既存システムの直接連携が難しいようであれば、ETLツールなどが別途必要になります。

まとめ

BIツールのメリットや導入ハードル、自社に合った製品を選ぶことの重要性についてご紹介しました。 BIツール導入には一定のハードルがあるものの、それ以上に大きなメリットが期待できます。重要なことは、解決したい課題や目的に合わせてBIツールを選ぶことです。

自社に合ったBIツールを選ぶことで、導入による効果を高めるだけでなく、導入時のハードル解消にもつながります。